パートナーの選択は慎重にしないと、自分が思い描いていた理想のセミリタイア生活を送ることができなくなるかもしれませんよ。

すばらしいブログを発見しました。 私は、ずっと会社を辞めたい、辞めたいと思いながら、結婚してしまった愚か者ですが、この男性のように初めから言っていればと、今後悔している。 相談者の女性が36歳、早期リタイアを目指している…

世界中で働くモチベーションが無くなっているのか

まじめに働いても年々税金(社会保険料)が上がって手取りが減っているそして、どんどん上がる物価と下がり続ける円、この世の中で、優遇されているのは、住民税非課税世帯のみである。もうサラリーマンは退職して、住民税非課税世帯を目…

国民が苦しみもがいている時、政府は税金を引き上げる。「日本経済は復活しない」と断言できるワケ=鈴木傾城

経済縮小(デフレ)しているのに、日本政府はまるで「死ね」と言わんばかりに消費税を引き上げたので、日本経済はまったく成長しないままゼロ成長に沈んでしまっている。左翼反日議員は論外だが、与党の議員もまともかどうかは怪しいもの…

日本国民を“政府のATM”にするのは誰か?新しい税を次々と創設し、「死ぬまで働け。そして税金を納めろ」という卑劣さ=鈴木傾城

2020年になると、日本経済は消費税10%とパンデミックで往復ビンタで叩きのめされた。そうであれば、消費税を引き下げるとか凍結するという大胆な経済政策を行えばいいのだが、日本政府はそれをしなかった。国民よりも財政規律が大…

令和4年は給与の半分以上が税と社会保障に消える? 財務省「潜在的な国民負担率は56.9%へ」

SNSを中心に、給与の半分近くが税金と社会保険料で引かれているという声が広がりを見せつつある。江戸時代には、「四公六民」という言葉があり、農民はその年の収穫高のうち4割を年貢として領主に納める必要があった。 江戸時代の中…

日本国民はまるで政府のATM。給料の半分近くを税金と社会保険料で毟り取り、30年の失政のツケを私たちに払わせている=鈴木傾城

政府が国を成長させたいのであれば、個人が豊かになってガンガン消費できる国を目指せばいい。ところが政府は「財政赤字がキツい」と言いながら、ひたすら予算を削り、国民に増税して、国民の給料の半分近くをむしり取って日本人が「消費…

これから日本は「いっそう人に冷たい社会」になる…どんどん貧しくなる時代に”幸福”をつかむための最終手段

「いったい私たちは何のために生きるのか」   値上げのニュースが続いている。これから日本はどうなってしまうのか。文筆家の御田寺圭さんは「社会に余裕がなくなるほど、人々は他者に厳しくなる。これから日本はよりギスギ…

富裕層は「スマホ」と「コーヒー」に目もくれない

  2016/03/17 に書かれた記事であるが、今思うと 私は、「スマホ」は、楽天モバイルで0円であり、以前は、ドコモで「スマホ」ではなかったが、980円月だった。 「コーヒー」は、もともとドトールとかスタバ…

「会社がツラい…」強いストレスを感じているサラリーマンが50%以上いる実態

「従業員の働き方は改善する必要がありますが、仕事のやり方や求める成果を変えずに、労働時間だけ削っても、それは労働強化にしか繋がりません。」 そうそう、仕事量を減らさないで、残業時間のみを減らされたら、ストレスフルな労働環…

仕事は見返りのない苦しみ?「働くのやめた」若者が世界で増加中のわけ

コロナ禍の休業やステイホームを経て、世界中で働き方の見直しが進む。転職や副業の検討を始める人々は多く、FIRE熱も加速。資産がなくても、ストレスから逃れるために働かない生き方を選択する人々が各地に現れている――。 &nb…

仕事で「行き詰まった」と感じるのは、仕事を投げ出すためです

【今回のお悩み】 「仕事で行き詰まっています。どうしたらいいですか?」 仕事でうまくいかない、思うような結果がでない──そんなフラストレーションに苦しんだ経験は、誰にでもあるはずです。そうした時期を、どうやって乗り切れば…

50才代の会社員が考えること。

今年2022年には、53才になる予定である。その前に手術をすることになっているが、死ぬことはないと思うのでなると思う。 私は休職中なので、ゆっくり「仕事」について考えることがある。 定年まであと、10年を切っている。 い…

サラリーマンが天引きされる税・保険料負担が増加 2023年に負担率50%超へ

サラリーマンが天引きされる税・保険料負担が増加 2023年に負担率50%超へ 2021年12月6日 7:00 週刊ポスト 給料から「天引き」される税・保険料負担率は上がり続けている 2018年に実施された税制改正で「給与…

「大退職」した人の半分は仕事に戻ってこない…ゴールドマン・サックスの調査で

パンデミックで退職した人たちの約半数は、おそらく戻ってこないだろう。 MoMo Productions/Getty 新型コロナウイルスのパンデミックからの回復に伴い、労働力不足が何カ月も続いている。 ゴールドマン・サック…